「また値上げ？いつまで続くの…？」
こんな声が聞こえてきそうです。
2025年6月、私たちの食卓を支える飲食料品が一気に1932品目も値上げされる見込みです。昨年の同じ月と比べると、その数は約3倍。過去最大級だった2023年に迫る勢いで、今年も「値上げラッシュ」の様相を呈してきました。
今回は、なぜここまで値上げが広がっているのか、その背景と今後の見通しを、わかりやすくお伝えします。
なぜここまで？ 6月に値上げされる品目とは
帝国データバンクの調査によると、6月に値上げされる品目の中で最も多かったのが**「調味料」**（962品目）。カレールウやだし、スパイス類など、毎日の料理に欠かせない製品が中心です。
次に多かったのが**「加工食品」（755品目）。即席めんやパックご飯、さらには不作で品薄になっている海苔製品も含まれています。さらに、乳価改定の影響を受けた「乳製品」**（106品目）も、ヨーグルトやクリームを中心に値上げされています。
このように、朝・昼・晩のすべての食事に関係する食品が、まんべんなく値上がりしているのが特徴です。
値上げの理由は「複合災害」
では、なぜこれほどの値上げが起きているのでしょうか？
理由は一つではありません。大きく分けて、次の4つの要因が重なっているのです。
- 原材料の高騰
これは最も大きな原因で、全体の**約98％**を占めています。特に、世界的な天候不順や円安の影響で、コメや小麦、香辛料といった原材料の仕入れ価格が上がっているのです。 - エネルギーコストの上昇
工場で使う電気・ガスの料金が上がったことで、生産コストが増加しています。2025年上半期だけで、エネルギー由来の値上げは**約67％**にのぼりました。 - 人手不足による人件費増
働き手が足りず、企業は従業員の賃上げを進めています。その分、商品価格に転嫁せざるを得ない状況です。 - 物流費の上昇
運送業界の人手不足と燃料費の高騰が重なり、配送コストも増加しています。
これらの要因が「複合災害」のように重なり、企業にとって価格の維持が難しくなっているのです。
「コメ」の値上げも深刻化
特に注目すべきは、「コメ」に関する値上げです。
2025年6月だけで、100品目以上がコメ関連の値上げ対象となりました。中でも、人気商品のひとつであるパックごはんは、各社が相次いで値上げを発表。たとえば東洋水産の「あったかごはん」は、税抜き希望小売価格を217円から253円へと約17％引き上げています。
これまで安価で手軽に食べられることが魅力だったパックごはんも、今や「ぜいたく品」に近づきつつあります。
実質値上げにもご注意
最近は「価格据え置き」ながら、「内容量を減らす」――いわゆる**実質値上げ（ステルス値上げ）**も増えています。
一見、値段は変わらないように見えても、手に取った瞬間、「あれ？ちょっと小さくなった？」と感じることも。
食品メーカーとしても、価格を急に上げるよりも、消費者に与えるインパクトが小さい方法を模索しているのです。
消費者はどう対応すべきか？
今後も値上げは続く見通しです。帝国データバンクによると、2025年は年間で2万品目を超える可能性が高いとのこと。2022年の「過去最多（2万5768品目）」に迫る勢いです。
では、私たち消費者にできることはあるのでしょうか？
- まとめ買いは慎重に
セールや特売時に必要な分だけを確保し、無駄なストックは避けましょう。 - 自炊でコストダウン
外食やコンビニ利用を減らし、シンプルな自炊に切り替えるだけでも、家計の負担は軽減されます。 - ふるさと納税の活用
お米や調味料など、日常的に使うものをふるさと納税で手に入れる人も増えています。 - 価格だけでなく「量」や「質」もチェック
見た目の値段だけでなく、グラム単価などでコスパを見極める習慣が重要です。
最後に：この値上げ、いつまで続く？
結論から言えば、「すぐに収束する見込みは低い」と言わざるを得ません。原材料高、円安、人手不足といった根本的な問題は、短期間で解決できるものではありません。
それでも、賢く立ち回れば、家計へのダメージを最小限に抑えることは可能です。正しい情報をもとに、冷静に対策を考えていきたいところですね。
